声のかすれ、声がでにくい
原因は？
声のかすれや出にくいといった症状の原因には、「風邪」「ポリープ」「がんなどの疾患」「声の出し過ぎ」などが挙げられます。
上記の症状があると、喉頭にある声帯に炎症が起こり、正常に振動しなくなります。その他、加齢が原因となり、声がかすれたり出にくくなったりするケースもあります。
そのまま声を出し続けると症状が悪化する場合もあるため、お早めに兵庫県尼崎市の耳鼻咽喉科あらいクリニックへご連絡ください。
ストレスが原因で
声がでにくいことも！？
職場や学校でのストレスが原因となり、声が出なくなるケースもあります。
発声が難しくなるのは、大きく分けて2つの理由が考えられます。
心因性失語症
心因性失語症とは、精神的なストレスが原因となり、声が出なくなる症状です。職場や学校などの継続的なストレスで発症することもあれば、「心的外傷」のような患者さまにとって大きな出来事が発症のカギとなる場合もあります。
また、心因性失語症は、比較的若い女性に発症する疾患です。自然に治癒しない場合には、耳鼻咽喉科や心療内科にて発声訓練や心理療法を行います。
痙攣性発声障害
痙攣性発声障害とは、声帯の筋肉が過緊張状態にある際に、「かすれ」「詰まり」などの症状が現れることです。症状が悪化すると会話が成立しなくなることもあり、日常生活に支障を来します。
主な治療方法には、声帯の神経を麻痺させる「ボトックス注射」があります。注射を打つと、声帯の緊張が和らぐため、発声に不安を感じている際には検討すると良いでしょう。その他には、手術で声帯の過緊張をとる方法もあります。
声がかすれる・声が出にくい
などを引き起こす病気
風邪・インフルエンザ
喉に炎症が起きやすい「風邪」「インフルエンザ」などに罹患すると、発熱や倦怠感と共に、声のかれや喉の痛みを伴うことがあります。
原因である風邪やインフルエンザに対する治療を行えば、短期間で症状がなくなることがほとんどです。
咽頭炎
喉頭炎は、上記の風邪やインフルエンザに罹患した際や、「過度の飲酒」「喫煙」「声の出し過ぎ」などにより発症します。炎症が粘膜の腫れを招くため、声がかすれたり出しにくくなります。
声帯ポリープ
声帯ポリープとは、声帯の粘膜にできる小さな丸い形状のできもののことです。ポリープが形成されると、声帯の振動のバランスが崩れてしまうため、声がかすれたり出しにくくなります。歌手や教師など、日常的に大きな声を出す職業の方がよく罹患する疾患です。
治療は喉の安静が第一条件になりますが、必要に応じて「消炎鎮痛剤の投与」「ステロイドの吸引治療」を行います。また、ポリープが大きすぎる際には、手術で取り除くケースもあります。
声帯結節
声を出し過ぎると、左右にある声帯が過剰にぶつかり合うため、声帯の一部が硬くなる声帯結節を発症しやすくなります。喉の安静が大切ですが、子どもは変声期をきっかけに症状が消失することが多いため、基本的に経過観察を行います。
反回神経麻痺
声帯の開閉をコントロールしている「反回神経」に障害が起こると、声帯が正常に動かなくなり「声がれ」や「声が出しにくい」などの症状が現れます。
障害が起こる原因には、「甲状腺腫瘍」「肺がん」「乳がん」「弓部大動脈瘤」などが挙げられます。
声帯萎縮
声帯萎縮に罹患すると、声帯が正常に閉められなくなり「声がれ」「声の出しにくさ」「声量の低下」といった症状が起こります。声帯萎縮の主な原因は、「声帯麻痺」「加齢」が挙げられ、主に男性に発症する特徴があります。
咽頭がん
咽頭がんは、耳鼻咽喉科の診療において、最も発生率の高いがんです。「喫煙」「飲酒」を日常的に行う患者さまに多く発症します。「声がれ」「声のかすれ」が2週間以上続く場合には注意が必要です。
声がかすれる、声がでにくい時の対処法
「声のかすれ」「声がれ」「発声しにくい」などの原因は、病気以外にも普段の生活習慣が関係しているケースがあります。
大きな声を出す
大声での歌唱やスポーツの観戦後に、声帯が炎症を起こしてしまうことがあります。
そのため、大声を出した後には、できる限り発声を控えることが大切です。また、「部屋の加湿」「うがい」「飲酒・喫煙・辛い食べ物を控える」「のど飴をなめる」などのケアを意識して行いましょう。
喫煙
タバコに含まれる「ニコチン」や「タール」は、喉の炎症を引き起こします。喉のケアには禁煙が理想ですが、難しい際には1日に吸う本数を減らすようにしましょう。
声がかすれる、声がでにくいなどでお困りの方は
当院へご相談ください
声のかすれや出にくさには個人差がありますが、長期間続く場合には大きな病気が原因となっていることもあります。日常会話にも支障が出るようであれば、症状を放置せずに、お早めに耳鼻咽喉科あらいクリニックへご相談ください。
なお、より専門的な検査・治療が必要と判断した場合には、適切な専門機関をご紹介いたしますので、まずはお気軽にご連絡ください。